採用動画の費用対効果を数値で検証

ビズメディア合同会社採用チーム
3月23日
読了時間: 3分

ROIモデルで考える“回収できる動画投資”

「採用動画は本当に回収できるのか？」

採用担当者にとって最大の関心はここです。

感覚論ではなく、数値モデルで整理してみましょう。

前提：採用は“歩留まり構造”

採用は以下の流れで構成されています。

ページ閲覧
エントリー
面接
内定
承諾
定着

それぞれに歩留まりがあります。

例として、ある企業の新卒採用モデルを仮定します。

採用ページ訪問：10,000人
エントリー率：5％ → 500人
面接通過率：30％ → 150人
内定承諾率：50％ → 75人
採用目標：50人

この構造のどこを改善するかで、動画のROIは変わります。

ケース① 応募率改善モデル

仮に動画導入によって、エントリー率が5％→6.5％に改善したとします。

訪問10,000人
エントリー6.5％ → 650人

150人増加です。

その後の歩留まりが同じなら、最終採用人数も増加します。

この場合、広告出稿費を増やさずに母集団が拡大するため、

実質的な採用単価は下がります。

もし1名あたり採用単価が80万円の場合、

10名多く採用できれば800万円相当のインパクトです。

動画制作費が150万円でも、十分回収可能です。

ケース② 内定承諾率改善モデル

次に承諾率改善を想定します。

内定者150人
承諾率50％ → 75人

これが動画導入後に60％になった場合、

150人 × 60％ = 90人

15人増加です。

15人分の追加広告や人材紹介費を抑制できると考えれば、

金額換算で数百万円規模の効果になります。

承諾率はわずか10％改善でも、最終成果に大きく影響します。

ケース③ 早期離職率改善モデル

採用動画の見落とされがちな効果が「定着率」です。

仮に入社1年以内離職率が20％の場合、

50人採用 → 10人離職。

1人あたり再採用コストが100万円なら、

再採用費用は1,000万円。

動画によってミスマッチが減り、

離職率が20％→15％に下がれば、

離職者は7.5人（約8人）。

2人分の再採用コスト削減＝200万円効果です。

動画は“応募を増やす施策”だけでなく、

離職コスト削減施策でもあるという視点が重要です。

ROI簡易計算式

社内説明用に使える簡易式は以下です。

（改善人数 × 1人あたり採用コスト） − 制作費＝投資効果

例：

改善人数：5人
採用コスト：100万円
制作費：200万円

→（5 × 100万）− 200万＝ 300万円プラス

この考え方を持つだけで、動画は“経費”ではなく“投資”になります。

重要：動画単体で考えない

費用対効果を最大化するためには、

採用サイト改善
広告導線設計
SNS活用
説明会設計

と組み合わせることが前提です。

動画は単独施策ではなく、

採用ファネルの加速装置です。

ビズメディア合同会社のROI設計アプローチ

ビズメディア合同会社では、制作前に数値モデルを整理します。

■ 現状歩留まりの可視化

応募率・承諾率・離職率を数値化。

■ 改善余地の算出

どのフェーズを改善すれば最もインパクトが大きいか分析。

■ フェーズ別動画設計

応募向上型／承諾向上型／定着重視型など目的別設計。

■ 運用後の数値検証

視聴データと採用KPIを連動して分析。

制作会社でありながら、

採用数値から逆算する設計型アプローチが強みです。

結論

採用動画は「高いか安いか」ではなく、

どの指標を
何％改善できれば
いくらのインパクトが出るか

で判断すべきです。

採用単価が上昇する時代において、

数値改善型の動画活用は合理的な選択肢です。

感覚ではなく、モデルで考える。

それが、回収できる採用動画の作り方です。